投資信託とは？仕組み・メリット・始め方などの基礎知識を初心者向けに分かりやすく解説

投資信託は文字通り投資の一つになりますが、投資が初めての人などの場合、投資信託がどのような投資になるのか分からない人も多いのではないでしょうか。投資信託は金融商品の一つで、具体的には多くの投資家から販売会社を介して拠出された資金を運用会社に属している資産運用のプロが株式・債券・金融派生商品などの金融資産や不動産などに投資するよう運用の指示を出し、運用成果を投資家に戻すものです。流れが少々複雑で初心者には分かりにく部分もありますが、ステップアップごとにも解説も行っているので三個にされると良いでしょう。

投資信託とは？大まかな仕組みを分かりやすく解説

投資信託とは、数多くの投資家から集めた資金を、ファンドマネージャー（運用の専門家）が投資・運用する金融商品です。ファンドマネージャーは投資家の代わりに株式や債券などに投資して、得られた収益が投資家に還元されます。 投資信託の大まかな仕組みとしては、まず運用会社が取り扱う投資信託が販売会社（証券会社・銀行・郵便局など）を通じて販売され、多くの投資家から資金が集められます。集められたお金は信託銀行が管理し、運用会社からの指示に従って株や債券の売買を行いますが、信託銀行の資金とは分けて管理・保管されることで安全性が確保されています。 このように、投資信託は運用会社・販売会社・信託銀行の異なる役割を持った機関によって成り立っている金融商品となりますが、多くの投資家から集めた資金で運用するため、1人あたりの投資額は少なくても様々な投資対象を購入することが可能です。また、ファンドマネージャーに運用を任せることができるので、投資初心者であっても取り組みやすいという特徴があります。

投資信託の投資対象地域は国内・先進国・新興国の3種類

投資信託と一口に言っても、投資対象地域は大きく国内・先進国・新興国の3種類に分けられます。どの地域に投資するのかによってリターンとリスクの大きさが異なってくるので、それぞれの特徴を把握しておくことが大切です。 日本国内で運用する投資信託は身近な投資対象なので、値動きが比較的把握しやすいという特徴があります。為替の変動を受けることもないので、最も安定したリターンが期待できます。 アメリカやヨーロッパなどの先進国は経済が成熟しているため、先進国で運用する投資信託は大きなリターンは期待できないもののリスクも小さい傾向があります。値動きが比較的安定しているので手堅い投資先と言えますが、為替の変動は考慮しなければなりません。 中国やインド、ブラジルなどの新興国は経済の成長が目覚ましいため、新興国で運用する投資信託は大きなリターンが期待できます。一方で、経済的に不安定な傾向がある上に為替変動も大きくなりがちなので、ハイリスクな投資対象地域でもあります。

投資信託の投資対象資産は主に株式・債券・コモディティ・不動産の4種類

投資信託の投資対象資産は大きく株式・債券・コモディティ・不動産の4種類に分類されます。それぞれ特徴が異なり、リターンやリスクも変わってきますが、複数の資産に投資すればリスクが分散されて安定したリターンが期待できます。 企業が資金を調達するために発行する株式は、企業の業績や景気の動向など様々な要因で値動きするのが特徴です。比較的大きなリターンが期待できますが、値下がりのリスクも大きいので注意が必要です。 国や企業が発行した債券は、満期まで保有すれば確実に元金と利息が得られるため安定したリターンを得ることができます。しかし、国内外を問わず金利の水準が低下しているため大きなリターンは期待できません。 コモディティとは金や原油、穀物といった商品を指します。株式などの市場との連動性が低い傾向があるため、コモディティで運用する投資信託はリスク分散に適しています。 不動産投資信託（REIT）は、ビルや商業施設などを保有して、賃料収入や売却益を投資家に分配するものです。REITはインフレに強く、利回りが高い配当金を長期的に安定して得られることから人気を集めています。

投資信託の運用方法はインデックス型とアクティブ型の2種類がある

投資信託には様々な分類方法がありますが、運用方法で分類すると大きくインデックス型とアクティブ型の2種類に分けられます。 インデックス型は、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）などの指数（インデックス）に値動きが連動するように設計された投資信託です。パフォーマンスが市場の動向と連動しているため値動きが分かりやすく、安定した成果が得られる上に信託報酬などのコストが安いという特徴があります。しかし、アクティブ型と比べると大きなリターンは期待できません。 一方のアクティブ型は、目標に定めた指数を上回る成果を目指して運用する投資信託です。インデックス型と比べて大きなリターンが得られる可能性があるものの、場合によっては逆の結果になる可能性もあります。また、運用会社は良い成果を上げるために、銘柄の調査や分析などの手間をかける必要があるため、信託報酬などの運用コストは高めになります。 このように2種類の運用方法にはどちらも一長一短があるので、それぞれの特徴を把握した上で自分に合った方を選択することが大切です。

投資信託はどこで購入できる？主な購入場所の特徴

投資信託は様々な場所で販売されていますが、代表的な購入場所としては証券会社・銀行・郵便局などが挙げられます。
証券会社は扱っている投資信託の種類が豊富で、自分に合った商品を見つけやすいというメリットがあります。
証券会社にも、店頭での対面販売を行う大手とオンラインで取引するネット証券がありますが、取扱い商品はネット証券の方が多い傾向があります。
手数料もネット証券の方が安く、販売手数料に関しては無料のケースも多いですが、大手証券会社は営業担当者に直接相談できるのが魅力です。
銀行は証券会社ほど取扱い商品は多くありませんが、メインバンクで購入すれば預金やローンと合わせた資金計画が立てられるというメリットがあります。
なお、ネット銀行では同系列のネット証券との提携サービスを提供しているケースが多く、金利が優遇されるなどの特典を受けることが可能です。
郵便局は取扱い商品が少なく、販売手数料もかかりますが、馴染みの店舗で購入できるという魅力があります。
ただし、全ての郵便局で投資信託が購入できるとは限らないので注意が必要です。

投資信託を選ぶ際のチェックポイント

投資信託を選ぶ際には、初心者であってもいくつかのチェックポイントを押さえておくことが大切です。
その中でも最も重要なのが手数料と費用です。
購入時の手数料や信託報酬、売却時の手数料などがあります。
これらは投資信託の運用成績に直結するため、できるだけ低い方がよいでしょう。
同じ種類でも、手数料が異なる場合があるので、比較検討して選ぶことが大切です。
次に費用です。
投資信託には信託財産留保額や信託財産運用報酬などの費用がかかります。
これらは運用成績に直結するため、できるだけ低い方がよいでしょう。
また、費用は信託毎に異なるため、比較検討して選ぶことが大切です。
投資信託を選ぶ際のチェックポイントは手数料と費用だけではありません。
例えば運用方針や投資対象の資産クラスなども重要です。
初心者の場合は自分に合った運用方針や資産クラスを選ぶことが大切です。
他にも、過去の成績についても確認しておくことが重要になります。

投資信託を始める際に明確にしておくこと

ちょっとしたお小遣い稼ぎや借金返済や金融・経済に興味を持つためやマネーゲームや暇つぶしや老後の資金作りや資産の有効活用など、投資信託を始める理由は人それぞれです。
人生100年時代を迎えて少子高齢化が一気に加速する日本に置いて、健康を維持しながら高齢になっても元気に働いて年金に頼ることなく自分で老後の生活資金を確保するというのが、国民全員に課せられた課題となりつつあります。
そんな時代背景も相まって投資信託を始める人が増えてきており、一昔前に比べて初心者向けの魅力的な金融商品も多くなりました。
投資信託を開始する前に明確にしておくべきことは目的です。
目的意識をきちんと持つことで自ずとプランも明確になりますし、それに応じた金融機関選び・金融商品選びが出来るようになります。
投資信託の手続きをするには金融機関の口座が必要になりますので、自分が保有したい金融商品を取り扱っている証券会社・銀行をいくつかピックアップすることから始めましょう。

投資信託にはどのような費用がかかる？

近年貯蓄より投資へが叫ばれるようになり、日本においても投資熱が高まっています。
その投資の中でも初心者でもできるのが投資信託です。
でも投資信託ってかかる費用がどれぐらいかわかないから不安という方も多いと思います。
そこでここでは、投資信託にかかる費用について解説します。
まず購入時に販売会社に購入時手数料を支払います。
この購入時手数料は銀行や証券会社等の対面式の場合は必ずかかりますが、ネット専門の銀行や証券会社だと無料もしくは格安の手数料を設定していることがあるので検討すればよいでしょう。
次に商品保有時には、信託財産からか運用報酬が差し引かれることになります。
さらには保有している投資信託商品を売却するときに手数料が差し引かれる場合もあります。
いずれにせよ購入時これらの手数料については必ず明記されていますので、購入前によく読んでから購入するべきです。
なお売却益が生じた場合は原則として所得税が課税されますがNISA等を使用すれば非課税となる場合もあります。

投資信託の基準価額の算出方法と確認方法

基準価額とは投資信託の値段のことで、一般的には1万口あたりの金額で表示されています。
投資信託の購入や換金、時価評価額を計算する際はこの値段によって行うことになりますが、算出方法は「純資産総額÷総口数」となります。
純資産総額とは、運用されている株式や債券などの時価評価額の総額に対して、利息や分配金などの収入を足し合わせ、そこから運用に要する費用などを差し引いた金額のことです。
総口数は、投資信託を保有している人が保有する口数を全て足し合わせたものです。
例えば、3人の投資家がそれぞれ5万口、4万口、1万口を購入した投資信託があり、純資産総額が14万円だった場合の基準価額は「14万円÷10万口」で1.4円、1万口あたりに直すと14,000円になります。
また、この金額は株式のように常に変動するものではなく、1日1回市場の取引終了後に公開されます。
確認方法についてはいくつかありますが、運用会社のホームページや新聞のマーケット欄などで確認することが可能です。